エムズコミュニケイト 女性誌の総合紹介サイト『JLove』を開設
2012.04.19
大日本印刷株式会社(本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下:DNP)のグループ会社で、企業と顧客とのコミュニケーションに関するコンサルティング事業を行う株式会社エムズコミュニケイト(本社:東京 社長:岡田祐子 資本金:3,000万円 以下:エムズ)は、ファッション系・美容系の主要女性誌を網羅した女性誌紹介サイト「JLove(ジェイラブ)」を4月20日に開設します。
「JLove」は、各誌の最新号の表紙や目次、付録などの紹介のほか、サイト運営スタッフによる記事や付録のレビューなどのコンテンツが満載で、女性誌の選択や購入にも役立つサービスです。
*「JLove」のURL : http://jlove.jp/
【サイト開設の背景】
DNPとエムズが2010年に実施した「女性誌の媒体特性と購読者の意識・行動に関する調査」によると、女性誌の購読者は、非購読者に比べて、ファッションや化粧品、グルメ、旅行、金融・保険商品、乗用車など、多様な商品やサービスへの関心が高く、消費行動も活発であることがわかりました。このような購読者層に対して、広告主の企業や出版社は最適な情報を提供したいと考えていますが、多くの女性誌から、生活者が自分にぴったりの雑誌や記事を見つけるための網羅的で効率的な情報サービスは十分ではありませんでした。また、ウェブサイトでの情報サービスが一般化してネット広告が増加するなど、雑誌広告を取り巻く環境も変化しています。
こうした状況に対して、エムズは女性誌の総合紹介サイト「JLove」を開設し(半年間は試用版でのサービス)、生活者が自分にぴったりの女性誌を選択できるとともに、購読促進にもつなげて出版社にメリットを提供します。また、消費活動に積極的な女性誌購読者を対象とすることにより、販促効果を高めたい企業のニーズにも応えていきます。
【「JLove」の特長】
1.全国で発売されている主要な女性誌21誌からスタート。横断的な閲覧が可能
各誌の最新号の表紙や目次、付録などの情報を掲載します。サイト開設時に閲覧可能な女性誌は、以下の7社21誌で、順次増やしていく計画です。生活者は、気になった女性誌のコンテンツから出版社のウェブサイトにリンクして詳細情報を得られ、また記事や付録レビューなどの関連コンテンツの閲覧や雑誌購入が可能となるなど、多様なサービスが受けることができます。
〇閲覧可能な女性誌(出版社名50音順)
〔光文社〕 「JJ」「VERY」「CLASSY」 / 〔コンデナスト・パブリケーションズ・ジャパン〕 「VOGUE JAPAN」 / 〔集英社〕 「non-no」「MORE」「Seventeen」「SPUR」「MAQUIA」「BAILA」 / 〔主婦の友社〕 「mina」「Ray」「GISELe」「S Cawaii!」 / 〔小学館〕 「Domani」「CanCam」「AneCan」「Oggi」「美的」/ 〔文藝春秋〕 「CREA」 / 〔マガジンハウス〕 「GINZA」
2.自分に合った女性誌にめぐりあえる”女性誌ナビ”機能
各誌の特集や記事のレビュー、使い勝手を紹介する動画や画像などで付録を紹介する「付録図鑑」コーナーなど、「JLove」運営スタッフによるコンテンツを提供します。また、ソーシャルメディアとの連動による読者同志の情報交換の場なども提供していく予定です。生活者は、これらのコンテンツから女性誌の記事や付録などに対する理解を深め、多くの女性誌の中から自分に合ったものを見つけることができます。
3.「JLove誕生キャンペーン」をJLove提携書店協賛で展開
サイト開設を記念して、4月20日から5月15日まで、「JLove誕生キャンペーン」を展開します。お気に入りの女性誌1年分のほか、スポンサー企業提供による多様なプレゼントを応募者に抽選で贈ります。また、全国のJLove提携書店(丸善書店、ジュンク堂書店、文教堂書店)の指定店舗で女性誌を買うと、“JLove特製保存版「女性誌発売日カレンダー」”をプレゼントします。このカレンダーに掲載されている情報をもとにキャンペーンに応募すると、当選確率が高まります。
4.書店と連動したプロモーションが可能
DNPは、丸善書店、ジュンク堂書店、文教堂書店などのグループ会社を含む全国約1,200の書店を企業の販促の場とする「書店メディア」サ-ビスを展開しています。一部の店舗では「JLove誕生キャンペーン」のほか、「JLove」に掲載された企業のクーポンを持参して書店で女性誌を購入する生活者に対し、商品サンプルを提供して認知度向上を図るといった販促企画が展開できます。
【今後の展開について】
今後エムズは、「JLove」を出版社や企業の広告メディアとして提供するほか、出版社・企業・書店の連動による、生活者にとって魅力のあるプロモーションメニューを提供するとともに、会員化による機能やサービスの拡充を進め、2014年度までに1億円の売上を目指します。